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年収400万の介護士でも資産形成できると信じて投資に励んでいます

一般人の資産形成にはiDeCoは必須だと思う理由【運用商品の紹介】

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インデックス投資での資産運用にも少なからずリスクが伴い、資産運用中に暴落に巻き込まれると大きな元本割れを抱えることもあります

 

また、ようやく値上がりして売却をした時、売却益には20.315%が課税されます

この税金がかからない口座がiDeCoとNISAです

平均年収程度の一般人が資産形成をするならば、このiDeCoとNISAはもはや必須だと考えております

 

アセット・ロケーションで資産形成を加速させる

運用益や売却益に20.315%の課税がされるというのは、「かなり持ってかれているな」という印象を私は持ちます

 

もし運用益が非課税で、手元に丸々残るとなるとどうなるでしょう

 

例として、100万円を投資し、年4%で再投資した場合と、税金が引かれて3.2%で再投資した場合、30年後の最終額は70万円も違うことになります

 

税制優遇のあるアカウントを優先的に使うことを“アセット・ロケーション”といいます

お金の「置き場所」の最適化という意味で、資産配分の最適化を意味する「アセット・アロケーション」のもじりです

 

iDeCoは非課税&所得控除が魅力

個人型確定拠出年金、愛称はiDeCoで、自助努力で年金を上乗せする老後の資産形成の仕組みと位置付けられています

 

最大の特徴にしてメリットは所得控除です。毎月の積み立てた掛け金は全額非課税扱いとなり、所得税や住民税が軽減されます

 

さらに、運用益も非課税です

受け取り時に精算課税が求められるのですが、退職所得控除や公的年金等控除扱いで受け取る事ができます

 

仮に30歳、年収400万円で企業年金の無い会社員の場合、月に2.3万円を拠出したとすると、毎年の節税額は41,400円、30年間で1,242,000円の節税となります

 

また、毎年5%で運用できた場合、運用益の節税額は2,172,390円、元利合計19,141,949円となります

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出典:シミュレーション結果 | 個人型確定拠出年金(iDeCo) | 楽天証券

 

投資商品は100%投資信託

iDeCoには定期預金や保険商品といった元本保証型の商品や、投資信託商品がラインナップされており、組み合わせて行うことができます

 

基本的には100%投資信託で運用管理することをオススメします

iDeCoは運用益が非課税になるため、利息0.01%が非課税になったところでほとんど意味がありません

 

また、前述の通り、利回り4%の運用収益が税引き後3.2%に下がってしまうのは非常にもったいないです

4~6%以上の高利回りが期待できる投資信託で非課税運用し、iDeCoのメリットを最大限に活かすべきだと考えます

私が投資している商品はeMAXIS Slim米国株式(S&P500)

iDeCoの商品はそれれぞれの証券によってラインナップが異なり、新規で始める方には戸惑うこともあるかと思います

 

参考程度に、私はeMAXIS Slim米国株式(S&P500)の1本のみに投資しています

 

こちらの商品は投資信託を運用する際の手数料である信託報酬が0.1%を切っています

これは全てのiDeCo商品の中で唯一無二です

iDeCoは超長期にわたって運用する為、手数料の違いがそのまま成績に直結するといっても過言ではありません

 

また、この商品は米国の主要500社を時価総額で加重平均し指数化したもので、米国の代表的な指数です。これ一本で500社への分散投資を行うことができます

 

その他にも米国は世界最大の経済国家であり、今後も人口増加に伴い経済成長が見込め、GAFAMを始めとしたグローバルな企業も多く、革新的な技術もほとんどが米国発です

 

上記の理由から、私はeMAXIS Slim米国株式(S&P500)を運用しています

こちらの商品はマネックス証券SBI証券のセレクトプランにラインナップされています

 

iDeCoナビのような比較サイトで比較検索ができるので、こちらも参考にされてみてはいかがでしょうか

個人型確定拠出年金ナビ(iDeCoナビ)~イデコ加入ガイド~

 

iDeCoの注意点

iDeCoの最大のデメリットは60歳までの資産拘束です

これは非常に強力で、中途解約はできないと考えた方がよく、60歳まで資金を使うことは不可能です

 

また、掛け金額の変更は一年に1回のみと制限があります

投資信託で運用した場合は元本割れのリスクがあるのもデメリットと言えるでしょう

 

iDeCoは少子高齢化による年金の減少リスクに備え、老後の必要資金の準備として積み立てるものと考えるべきでしょう

 

一般人の資産形成にはiDeCoが必須だと思う

iDeCoに対して批判的な意見もありますが、平均年収程度のサラリーマンや、生涯年収の低い私のような福祉従事者にとって、iDeCoは資産形成における有効な手段だと考えます

 

2022年からは加入できる対象が65歳まで拡大しますが、所得控除と非課税運用のメリットを最大限活かすためには、なるべく早い時期から運用を開始することが望ましいです

 

今後も不定期でブログを更新していきます

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